経営者の意思決定に、情報は重要な役割を果たします。情報の鮮度や多さが意思決定に大きく影響するため、情報サイトで効率的に必要な情報を収集しましょう。
本記事では、経営者の支援情報が掲載されている情報サイトを15、紹介します。「テレビや雑誌などでしか情報収集したことがない」または「情報収集におすすめのサイトを知りたい」という方はぜひ参考にしてください。
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経営者の情報サイト15選
情報サイトを大きく分けると、ビジネス系情報サイトと経営に関する情報サイトの2種類があります。この項目では、ビジネスの情報を収集するのに便利なサイトを7つ、経営に関する情報サイトを8つ紹介します。ビジネスに関する情報サイト
ビジネスに関する情報サイトでは、経済や政治、教育などビジネスに関する記事が掲載されています。ここでは、おすすめの以下の7つのビジネス系情報サイトを紹介します。
- 日本経済新聞電子版
- 日経ビジネスオンライン
- 東洋経済オンライン
- ダイヤモンド・オンライン
- ITmediaビジネスオンライン
- NewsPicks
- SankeiBiz×iza
1.日本経済新聞電子版
日本経済電子版は、株式会社日本経済新聞社が運営する情報サイトです。ビジネスや政治・経済・金融・マーケット・スポーツなど幅広いジャンルの記事を掲載しています。
プランは無料版と月額4,277円（税込）の有料版の2種類です。無料版ではひと月で閲覧できる記事数などに制限があります。有料版は閲覧本数に制限がない上、指定したキーワードに関する記事を自動収集するMyニュース機能が利用できるため、知りたい情報を効率的に収集可能です。
2.日経ビジネス
日経ビジネスとは、株式会社日経BPが提供する情報サイトです。経済や企業経営・社会などに関する専門家の記事を厳選して配信しています。
無料プランでは閲覧できる記事数に制限があるものの、月額2,500円の有料プランに加入すれば閲覧できる記事数に制限はありません。過去10年に発行した雑誌が読み放題です。音声読み上げなど便利な機能を利用できます。
3.東洋経済オンライン
東洋経済オンラインは、東洋経済新報社が運営する情報サイトです。ビジネスや政治・経済、キャリア、教育、鉄道など、幅広いジャンルの記事を掲載しています。
登録せずとも記事を閲覧できますが、有料会員になることで東洋経済の記者が独自に取材した企業などの記事を閲覧可能です。専門家が登壇するセミナーにも参加できて、最先端の情報を入手できます。
また、東洋経済新報社はfor THINKERSというサイトを運営しており、最先端のデジタルに関するインタビュー記事を無料で閲覧可能です。
4.ダイヤモンド・オンライン
ダイヤモンド・オンラインは、ダイヤモンド社が運営する情報サイトです。ビジネスや経営、経済、政治、国際、健康などのジャンルの記事を掲載しています。
月額1,980円（税込）の有料プランに加入すると、週刊ダイヤモンドの最新号や10年分以上のバックナンバーが読み放題です。株式会社ダイヤモンドのベストセラーなど100冊もビューアーで読み放題の対象となっており、普段からビジネス書を多く読む人はお得に利用できます。
5.ITmediaビジネスオンライン
ITmediaビジネスオンラインは、アイティメディア株式会社が運営する情報サイトです。働き方やテレワーク、小売、金融、財務経理、総務などに関する記事を掲載しています。
新興企業から大企業まで多くの企業への取材を通して、企業ビジネスの最新動向や先進事例をわかりやすく説明しています。3分で読み切れる短めのコラムも記載されており、「忙しくて記事をじっくり読めない」という人におすすめです。
6.NewsPicks
NewsPicks（ニューズピックス）は、株式会社ニューズピックスが運営する情報サイトです。ユーザー・会員数はは2022年12月末時点で約792万人です。（参考：https://bizpremium.newspicks.com/）
SNSのように投稿者であるPickerをフォローできる点が特徴で、興味のある情報を効率的に収集できます。記事に対する他の人のコメントも閲覧できるため、他の人がどのような感想を抱いているのか確認できて、多角的な視点で物事を捉えることが可能です。
7.iza（SankeiBiz）
SankeiBizイザ（SankeiBiz）は、株式会社産経デジタルが運営する情報サイトです。ビジネスや経済・政治・社会、国際、スポーツ、芸能などの幅広いジャンルの記事を掲載しています。
ビジネスパーソンの知的好奇心を満たす記事を編集部が厳選しており、興味のある記事が見つかるでしょう。経営者や専門家が執筆したコラムや他メディアと提携している記事などがあります。
経営に関する情報サイト
経営に関する情報サイトには、経営に役立つノウハウや知識などが記載されています。ここでは、経営者におすすめのビジネス系情報サイトを8つ紹介します。
- 中小企業庁
- J-Net 21
- 経営者通信
- 産業労働局
- 日本政策金融公庫
- 東京都中小企業振興公社
- 中小企業基盤整備機構
- マネーフォワード クラウド
1.中小企業庁
中小企業庁は、中小企業の経営や金融・財務などに関する情報を掲載している情報サイトです。事業復活支援金や事業再構築補助金などの支援情報を発信しています。
このサイトには、中小企業の施策に関するFAQが掲載されており、経営方針を決めるのに役立ちます。また、経営全般や資金繰りなど目的別に相談窓口が紹介されており、FAQで解決できなかった悩みの相談先がわかります。
2.J-Net21
J-Net21は、独立行政法人中小企業基盤整備機構が運営している情報サイトです。経営力や現場力向上に役立つ情報などが中小企業の経営者向けに掲載されています。
「人材不足を解消したい」「生産性を高めたい」といった課題で情報を探せるため、自社に必要な情報を収集しやすい点が魅力です。また、企業経営に役立つ補助金や助成金・セミナーなどの支援情報は都道府県別に検索できます。
経営者が行った施策の事例も紹介されているため、中小企業経営の参考にしやすいのが特徴です。
3.経営者通信
経営者通信は、イシン株式会社が運営する情報サイトです。
経営者のインタビュー記事が多数掲載されており、経営に役立つヒントが見つかるでしょう。経営コンサルティングやIPO・M＆A・営業などのハッシュタグが用意されており、興味のあるハッシュタグで知りたい情報を検索できます。経営者が登壇するウェビナーの紹介もされており、気になるウェビナーがあれば申込みフォームから応募可能です。
4.ミラサポplus
ミラサポplusでは、中小企業の支援情報が掲載されています。様々な補助金や制度の情報を見ることができ、経営の助けになります。設備投資や販路開拓などカテゴリーごとに支援情報を探せるため、求める補助金や制度を検索しやすいのが特徴です。
また、このサイトでは経営相談窓口も紹介されています。経営の助言をもらいたい方にも役立ちます。経営の成功事例も掲載されているため、取り組む施策のとっかかりを得やすいのも特徴です。
5.日本政策金融公庫
日本政策金融公庫は、融資に関する情報などを掲載している情報サイトです。事業内容や利用目的・キーワードから融資制度を検索できます。
経営の気づきになる取り組み事例やQ＆Aが紹介されている点も魅力です。経営のQ＆Aではベテランの中小企業診断士が解説しており、さまざまな質問にわかりやすく回答しています。
6.東京都中小企業振興公社
東京都中小企業振興公社は、経営相談や助成金・設備投資・販路拡大などに関する情報を掲載している情報サイトです。
IoT・AI導入支援や商業支援・データ活用などジャンル別に情報が整理されています。悩みを解消できるポータルサイトが紹介されていたり、ハンドブックをダウンロードできたりするため、中小企業経営の課題を解決する際に役立ちます。
7.中小企業基盤整備機構
中小企業基盤整備機構は、経営者向けにさまざまな支援情報を提供しているサイトです。
サイトには、経営基盤の強化や新事業創出・販路開拓・海外展開・経営相談などの情報が掲載されています。また、無料で利用できるIT経営簡易診断が提供されており、専門家と面談を3回おこなうことによって、全体最適の視点から経営課題や業務課題を見える化して、ITを活用した解決策を提案してもらえます。中小企業経営の方針を決めるのに役立つサイトです。
8.マネーフォワード クラウド
マネーフォワードは経理や人事労務の業務を支援する企業です。ホームページには行政書士や司法書士、税理士など士業の方向けのセミナー案内が掲載されています。税制度の改正や顧客と適切にコミュニケーションを取るコツなど、さまざまな内容のセミナーが案内されているのが特徴です。情報が頻繁に更新されるため、最新のセミナー情報を入手できます。
また、過去に開催されたセミナーの動画を閲覧できるため、情報収集にも役立ちます。
行政書士事務所や司法書士事務所を経営する方におすすめのサイトです。
経営者の情報収集にはコミュニティもおすすめ
経営者の情報収集には、情報サイトだけではなく、コミュニティの利用もおすすめです。ただ情報を収集できるだけではなく、他の経営者とつながれるため、新しいビジネスチャンスの創出につながります。自分だけでは解決できない悩みを相談する相手も作れるため、利用したことがない方はぜひ利用を検討してみてください。
ちなみに、以下の記事で経営者におすすめのコミュニティを5つ紹介しています。興味がある方はぜひ併せてご覧ください。
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サイトで情報を収集して経営に役立てよう
社長など経営者が的確に意思決定をおこなうためには、鮮度の高い情報が必要です。どれだけ優秀な経営者でも経験や勘のみでは、市場環境の変化についていけません。
情報収集はテレビや雑誌だけではなく、ホームページでも収集可能です。どこからでも有益な情報を収集できるため、情報サイトを活用していきましょう。
最後に、当社オンリーストーリーでは完全審査制のビジネスマッチングサービス「チラCEO」を提供しています。独自審査を通過した企業の決裁者と手軽にマッチングすることが可能です。
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