採用AIに興味があるものの、自社に導入するか悩んでいる方もいるでしょう。採用AIのメリットやデメリットを理解した上で導入しないと、コストパフォーマンスのよくないシステム導入になりかねません。また、実際に導入に成功した事例を知っておけば、自社で導入する際に参考になるでしょう。

本記事では採用AIが活躍できるシーンやメリット・デメリット、採用AIを導入した企業事例などを解説します。採用AIを自社で導入するか迷っている人は、ぜひ参考にしてください。

採用AIとは

採用AIとは、従来人力で行っていた新卒や中途の採用業務にAIを活用することです。具体的には、以下の3つのシーンで採用AIが使われることが代表的です。

  • エントリーシートの選考

過去の応募者や通過者の書類をAIに学習させることで、AIがエントリーシートを選考できるようになる。また、エントリーシートをコピーペーストしている応募者を見抜き、通過させないことも。ただし、AIが行う処理は機械的なものであるため、最後は人力による最終チェックを行う企業もある。

  • 面談・面接

面談や面接をAIが行い、応募者の能力やポテンシャルを見極めることができる。地方の求職者との面接であっても物理的距離を考慮しなくてもよいうえ、採用にかけていた時間を削減可能。ただし、すべての選考を採用AIに任せることはできないため、一次選考や二次選考などの初期の面接のみをAIに任せている企業が多い。

  • 求人広告

自社で求める人材像をAIに学習させることでターゲットの採用に向けた求人広告をAIに作成させることができる。また、選考に携わるよりも求人広告の作成の方が機械的に進めても問題がないため、求人広告の作成は採用の現場においてAIが活躍しやすいシーンでもある。

上記のように、採用の一部でAIを活用できる場面が存在しています。業務効率化や採用担当者の負担軽減につながるため、導入を検討する企業が増えているのです。

採用AIのメリット

採用AIを導入するメリットとして、以下の4点が挙げられます。

  • 業務効率化につながる
  • 採用業務の負担軽減
  • コスト削減
  • 採用の質を均一化できる

採用業務の効率化やコスト削減などを図りたい企業は、採用AIの導入を検討してみる価値はあるでしょう。

業務効率化につながる

従来従業員が行っていた採用業務の一部を採用AIに任せれば、採用業務を効率化できます。従業員がエントリーシート1枚1枚に目を通したり、書類選考の通過者全員と面接を行ったりするよりも、AIが行うほうが短時間で処理できるためです。また、それまで発生していた人件費も採用AIに切り替えることで削減につながるでしょう。

採用業務を効率化させられれば、浮いた時間やお金を他の注力すべき業務に注げるため、企業の成長や売り上げ向上に貢献できるかもしれません。

採用業務の負担軽減

採用AIを導入すれば、これまで採用担当者が抱えていた負担を大幅に軽減できます。応募者が多い企業ほどエントリーシートのチェックや面接に莫大な時間を取られるなかで、書類選考や初期の面接をAIが行えば採用担当者の業務量の削減が可能です。例えば、書類選考通過者全員と30分の面接を行っていた企業が採用AIを一次面接に活用すれば、書類選考通過者×30分の業務負担を軽減できます。

採用担当者の負担が減れば、仕事に対するモチベーションが高まり、仕事のパフォーマンス向上が期待できるでしょう。また、負担が減ったことにより採用業務そのものの質が高まり、より良い採用を行える可能性も出てきます。

コスト削減

面接場所の確保にかかる費用や人件費を抑えられる点も、採用AIを導入するメリットのひとつです。人が面接を行う場合、スケジュールを調整して面接場所を確保する必要があります。一方、AIを活用すると時間や場所を問わずにオンラインで面接を行えるため、面接場所の確保にお金がかかりません。人件費の削減も見込めます。

採用AIの導入や運用には一定のコストがかかるものの、採用業務にかかる場所代や人件費をおさえられることを考えれば、総合的にみるとコストを削減できる可能性があるでしょう。

採用の質を均一化できる

人による選考では、担当者の好みや感覚によって差が生じる場合があります。しかし、AIが選考を行えば一定の基準に基づいて機械的に選考できるのです。入社後の違いから起きるミスマッチ防止につながる可能性もあるでしょう。また、不明確な基準で選考をされているよりも、AIによって明確な基準にのっとって選考される方が応募者にとってわかりやすい仕組みになります。

AIの導入により採用の質を均一化できれば、入社後のミスマッチや離職を防ぐことにつながり、応募者・企業双方にとってメリットとなるでしょう。

採用AIのデメリット

非常に便利な採用AIですが、導入するデメリットがあることも知っておきましょう。代表的なものは以下の3つです。

  • すべての採用過程を採用AIに任せることはできない
  • データの蓄積が必要
  • 応募者によっては心理的に抵抗がある

メリットだけでなくデメリットも把握しておくことで、採用AIを導入してから後悔せずに済みます。

全ての採用過程を採用AIに任せることはできない

採用AIを導入するからといって、人が行っていたすべての採用業務を任せられるわけではありません。AIが行う選考はあくまでも機械的な判断に基づいているため、優秀な応募者を取りこぼしてしまう恐れがあります。例えば、優秀な能力を持つ応募者であっても、面接時の受け答えに不備があるといった理由で選考を通過できないケースが考えられます。このポイントは現在のAIだけではクリアできないため、どうしても人の手を介さなければなりません。

AIに任せる業務と人が行う業務をあらかじめ洗い出してリソースを確保しておくことで、AIを導入した採用業務を円滑に進められるでしょう。

データの蓄積が必要

AIは学習したデータに基づいて採用業務を進めます。そのため、採用AIを導入して質の高い採用を実現するためには、一定量のデータを蓄積しなければなりません。データの量が不足していると、AIが適切な採用業務を行えなかったり、質の低い採用をしたりする恐れがあります。

スタートアップ企業などで長期間の採用データがない場合は、数年間は人力で採用業務を行い、データを蓄積してから採用AIを導入すると良いでしょう。また、データが多ければ多いほどAIの精度が高まるため、なるべく多くのデータを用意してから採用AIに移行するのがおすすめです。

応募者によっては心理的に抵抗がある

応募者のなかには、機械的に合否を決められるのはなく人の感情によって判断して欲しいという考えのもと、AIに選考されることに心理的な抵抗を感じる人もいます。また、AIには熱意や想いが伝えられないのではと心配する人もいます。確かにAIには感情がないため、熱意や想いは人よりも伝わりにくいかもしれません。

応募者の抵抗感や不安を和らげるためには、最終的な判断は人が行う体制にし、あらかじめ応募者に説明しておくことです。明確な基準にのっとって合否を決められる点はAI採用のメリットなので、その点を周知しておくと良いでしょう。

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採用AIを導入した企業事例

ここでは、実際に採用AIを導入した企業の事例を2つご紹介します。具体的には、以下の通りです。

  • 株式会社吉野家
  • サッポロビール

採用AIの導入により、時間や場所を問わない面接や、公正な合否判断などを実現しています。

株式会社吉野家

株式会社吉野家では、アルバイトを採用する際にAIが面接を行うサービスである「SHaiN EX ライト」を活用。面接時間が5~10分程度となり、応募者が気軽に面接を受けられるようになりました。結果として、面接の直前キャンセルや採用後のミスマッチを減らすことに成功したのです。

サッポロビール

サッポロビールでは、新卒採用の書類選考に採用AIを活用しています。過去データを学習済みのAIが応募者のエントリーシートを読み込み、合格基準を満たした学生を通過させます。人ではなくAIが判断するからこそ、客観的かつ公正な選考を実現しているとのことです。

採用AIを用いた代表的な採用支援ツール

採用AIを用いた代表的な採用支援ツールは、以下の3つです。

i-web

引用:i-web

14年連続導入シェアNO.1、継続率95%の実績を誇るツール。大手就活サイトや、SPI3などの適性診断と連動している。また、国際基準に準じたセキュリティ体制が整っており、応募者の個人情報を保護できる。

LePMOS

引用:LePMOS

少ないリソースで効率よく効果を発揮できる採用プラットフォーム。説明会を撮影してWebセミナーとして配信し、テストやアンケートを実施できる。また、誰がどの動画を何かい視聴したかがわかるため、応募者が多い企業でも管理しやすい。

ShaiN

引用:ShaiN

24時間365日世界中のどこからでもAIによる面接を行えるサービス。AIの面接では10項目の評価項目を10段階で評価したレポートが作成されるため、合否を判断しやすい。採用基準を統一化したい企業や、採用プロセスを効率化したい企業に特におすすめ。

採用AIには、上記の他にもさまざまなツールがあります。自社に適切なものを導入することで、業務効率化やコスト削減といった高い効果が期待できるでしょう。

まとめ

企業が採用AIを活用すれば、採用業務の効率化やコスト削減、採用の質の均一化などの効果を期待できます。実際に、株式会社吉野家やサッポロビールでは、採用AIを通じて高い効果を得ています。i-webやSHaiNといったサービスのなかから、自社の課題解決につながるものを選んで導入してみましょう。

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