株式会社インターナショナルスポーツマーケティング
高木貞治
POSTED | 2015.03.31 Tue |
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TAGS | 従業員数:51〜100人 業種:IT・情報通信業 創立:15年以上 決裁者の年齢:60代 商材:BtoC |
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「スイーツ」×「マラソン」が大ヒット中!
マーケティング力と企画力でスポーツ業界の発展に貢献する会社Topics
株式会社インターナショナルスポーツマーケティング 社長 高木 貞治氏のONLY STORY
入社2、3日目で…
「学生時代は遊んでいましたね。スポーツも特別何かしていたわけでもなく、
経営者になりたいという気持ちも全くありませんでした。
実は今でも経営者という立場に対するこだわりはそんなにありません。」
そう語るのは、スポーツニュースの配信やウェブページ制作、イベント運営を行う、
株式会社インターナショナルスポーツマーケティングの高木貞治社長。
1998年に入社し、2005年には社長に就任した。
「入社後2、3日で当時の社長に呼び出されて。何を言われるのかと思ったら
“せっかくこの会社に入ったのだから、1年以内に新規事業を作ってみろ”と。
今思えばかなりの無茶振りですが、ひとまずやってみようと決意しました。
当時会社では、F1の雑誌を制作する事業を行っていたこともあり、
F1というコンテンツに注目しました。」
こうして、インターネットのウェブサイトにスポーツコンテンツを配信する
というコンテンツビジネスを始めた高木社長。
こういったビジネスを行う会社は、当時はほとんどなかったという。
「続々と大手の会社からオーダーをいただくようになりました。
その後は、F1だけに限定せず、サッカーやゴルフなど
国内外問わず色々なスポーツで事業展開していきました。
こうして、会社の礎となる事業をつくりあげたことを評価していただけたことが、
社長就任につながったのかなと思っています。」
「スイーツマラソン」の裏側
インターナショナルスポーツマーケティングが行っている事業の中で、
近頃メディアでも多く取り上げられている注目の事業がある。
それは「スイーツマラソン」。
スイーツを楽しみながらマラソンを走るというこの大会。
2015年3月8日に福岡で行われた第23回には、4500名以上が参加し、
累計参加者数は10万人を超える。
「実は、第1回と第2回は別の会社が企画・運営していました。
ところが黒字化することができず、
第3回からはインターナショナルスポーツマーケティングが
その事業を引き受けることになりました。」
他社が利益を出すことができなかった「スイーツマラソン」。
一体どのようにして立て直したのか。
「根本的な見直しを行いました。
例えば、給水所ならぬ“給スイーツ所”に置く一口サイズのスイーツ。
種類や個数を増やすことで、参加者数の増加や満足度のアップをはかりました。
モチーフにしているのは、給水所でワインが飲めるというフランスのメドックマラソン。
ただ走るだけでなく、走る楽しさを別の形で提供できればと思っています。」
「スイーツマラソンを開催する目的はマーケットの拡大です。
走ることが好きで日頃からランニングをしているという人はいっぱいいますが、
興味はあってもきっかけをつかめないままの人もいる。
そういった人たちにとって、走るきっかけになったり、走る楽しさを発見する機会
になってほしいんです。
アンケート調査によると、参加者の半数以上は女性で、
スイーツマラソンがマラソン大会初参加という方もかなりいらっしゃいます。
こういった数字を見ると、ある程度目的は達成されているのかなと嬉しく思います。」
部門ごとに別会社をつくる
将来的には、別会社を複数創設し、従業員が社長になるという
ビジョンを持っているという。
そこには高木社長の信念がある。
「“自分の城は自分で創ってほしい”ということを常々言っています。
サッカーやゴルフなど好きなスポーツ、もしくは制作など好きな仕事、
そういったものをとことんつきつめていったほうがいいと思っているんです。
でも一つの会社だと人事異動があったりする。
つきつめることのできない環境なんです。
だったら、部門ごとに別の会社にしたほうが良い。
そういった事業形態にすることを考えています。」
フェイス・トゥ・フェイスのコミュニケーションを大切に
最後に、高木社長に今の学生へのメッセージをお伺いした。
「学生に伝えたいことは、メールでのコミュニケーションをベースにするな、
ということです。
確認をとるときなどメールが必要な場合はもちろんありますが、
コミュニケーションという意味ではフェイス・トゥ・フェイスに勝るものはありません。
フェイス・トゥ・フェイスでのコミュニケーションを大事にしないと、
間違いなく社会に出て苦労します。
もし仮にどうしてもメールでなければいけない状況であるならば、
必ず返信をする、もしくは返信をもらう、ということ。
こちらがメールを送っただけで仕事は終わり、ではないですから。
そういったことがきちんとできる人になりましょう。」
編集後記
私たちが普段海外のスポーツニュースや配信動画を見ている裏では、
このように支えてくれている方々がいるのだということを改めて感じました。
2020年に東京オリンピック開催が迫る中、今後の動向に注目です。