POMP1 MARKETING合同会社

山田 徹哉

SNSに対する深い知識でマーケティングをサポート

公的機関からも信頼される高いブランディング能力
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今回のインタビューは、SNSの運用代行サービスを中心にデジタルマーケティングを行うPOMP1 MARKETING合同会社の山田氏にお話を伺いました。メディアの特性を熟知したブランディングを行う同社の取り組みについて語っていただきます。
 

POMP1 MARKETING合同会社 CMO 山田徹哉氏のONLYSTORY

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SNSアカウントの運用代行を行う


―POMP1 MARKETING合同会社の事業内容について教えてください。

山田氏:弊社は、主にSNSマーケティングを中心としたコンサルティングと、アカウントの運用代行、広告運用を行っています。それに伴って、広告に使用するツール制作や、リスティング広告など、企業のデジタルマーケティングに関するPR・ブランディングのサポートを行なっています。

メインサービスはSNSアカウントの運用代行です。SNSにはFacebook、Instagram、Twitter、LINE、ティックトック、You Tubeなどさまざまなメディアがありますが、それぞれに異なる特性があります。たとえばFacebookではいろいろな人の日記を見ることができ、Instagramでいうと、食事の写真や、おしゃれなスポット、ファッションを写真や動画で見ることができます。

このようなメディアの特性を理解していないと、PR活動にメディアを使おうとしても、最適な方法が分からないんですね。そこで私たちがコンサルティングに入って、「このメディアだったらこういう投稿をして、こういう写真をつけたほうがいい」「こういう広告の出し方で、このターゲットの方たちには、こういうアプローチの仕方をしたほうがいい」などという具体的な方法をレクチャーをしていきます。

―多くのSNSがあるとのことでしたが、特に得意としているメディアはございますか。

山田氏:特に得意としているメディアはInstagramと、Facebookです。例えばInstagramでいうと、PRと一口に言っても企業によっていろいろなニーズがあるんですね。Instagramを使って売上を上げたい、商品の認知度を上げたいなどです。実は、それらの具体的なニーズによって運用の仕方が変わってくるのです。

そこで、ニーズを細かくヒアリングをしていき、情報の浸透の仕方や売上の見込みを算出し、最適なアプローチをさせていただきます。
 
―他社と差別化をはかっている点や強みは何ですか。

山田氏:圧倒的なSNSの理解力と知識だと思います。その点に信頼をいただき、NPO団体や、公的な組織からご依頼いただくこともあります。企業と違って、公的な組織は売上を目的としていなくて、ブランドを第一に考えていらっしゃることが多いんですね。良い組織だということを広く認知してもらうことで寄付が集まり、それを運営費に当てていく組織構造。だからこそブランドが命で、ブランドがなくなってしまうと成立しなくなってしまう。

そういうところからもご依頼いただけているというところは、弊社のブランディングの知識が深くて、ブランディング能力が高い証拠だと思いますね。

自分自身で資産を作り上げていく価値


―起業に至ったきっかけについて教えてください。

山田氏:自分の知見には自信があったので、この実力を発揮して何か資産を作り上げたいと思っていたんですね。そこで、会社という考えが浮かび、組織を作り、育てていくことに価値を感じ、起業という選択を選びました。

―では、なぜSNSマーケティング事業を立ち上げようと思われたのでしょうか。

山田氏:私はもともと、SNSの広告代理店に勤めていたのですが、当時、企業様からのご要望にお受けできないことが多々あったんですね。その一方で、SNSはこれからも盛り上がっていく業界だと思うので、そういったニーズも増え続ける。

だからこそ、その対応できないニーズに自分が応えていきたいと思い、このSNS事業を始めることに決めました。

―起業してから印象的だった出来事は何ですか。

山田氏:いろいろな企業の経営者の方とお会いする機会が非常に多いのですが、信頼していただいて仕事をいただいたり、長くお付き合いさせていただくことは嬉しいです。自分の作ってきたものが価値を人に認めてもらえることには、やはり喜びを感じますね。
 

それぞれの価値を最大限発揮できる会社に


―今後の目標について教えてください。

山田氏:短期的にはもっとサポートできる企業を増やしていきたいですね。きちんと質を担保しながら拡大していき、5億の売り上げを目指していきたいです。

長期的なビジョンとしては、SNSだけでなく看板やデジタルサイネージなどのリアルなメディアも駆使しながら広報支援を行なっていきたいと考えています。

―読者の方へメッセージをお願いします。

山田氏:若い人が会社を作ることは珍しいことではなくなってきていますが、これからもそういう会社がどんどん増えていってほしいと思っています。若い人しか理解できないトレンドは非常に多く、それを40代50代の人が取り入れようとしている動きも強いと思うのです。

そういう商品を使いながら、若い人がもっとビジネスチャンスを持って、自分の得意領域を表現していくような社会になればいいですよね。
 
執筆=スケルトンワークス
校正=笠原

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