【対談企画】変化した教育業界と変わらない教育者の理念

日本で初めて新型コロナウイルスがニュースになった2019年12月。そこからみるみる感染が拡大し、未だに業種を問わず、あらゆる業界に新型コロナウイルスの影響が出ている。

今回は教育サービスを展開する株式会社ウィザスの生駒様と株式会社やる気スイッチグループの正木様に展開する教育事業の内容やコロナ禍の教育業界についてお話を伺った。

正木氏（やる気スイッチ）：新型コロナウイルスが流行し始めた3月は、教育業界にとって今期の生徒募集を締め切るタイミングでもありましたから、弊社だけでなく業界としてもコロナショックを大きく受けたと思います。

生駒氏（ウィザス）：コロナ禍の前後では、教育環境は大きく変化しました。具体的には学校でも塾でもオフライン授業の実施が不可欠となり、それに伴い教材が黒板や教科書からタブレットやパソコンに代わりました。そのため、今後はいかに生徒の意欲や成績の向上につながるオンラインの教育方法を築いていけるかが、教育業界で勝ち抜くためのポイントになると思います。

オフラインの授業でも個別指導や集団指導、その中でも自立型があったりとこれまでも様々な教育方法がありましたが、その中からオンラインと融合させて続けるものもあれば、完全にオンラインに切り替えるものもあるかと思います。ただオンライン授業はあくまで手段であり、その先の志望校合格という目標は変わりません。そのため、生徒のために何が最適かを考えて授業の形にするということは、これまでもこれからも変わらないと思います。

正木氏：そうですね。

例えば幼児教育の分野においてはリアルなコミュニケーションが重要です。ただこれはオンラインだけでは不可能な部分。このような点を補うためにもオフライン教育は残り続けると思います。つまり、オフラインとオンラインをどう融合させるかも大きなポイントになるはずです。

生駒氏：はい、その通りです。

少子化から教育業界の将来性を指摘される場面がありますが、子ども1人あたりにかける教育費用の増加や大人向けの教育サービスの増加から、実は、市場は拡大傾向にあるんです。そもそも、世界的に見れば人口は増加していますので、世界を視野に考えれば少子化は課題になりません。

コロナ禍で仕事も勉強もデジタル化を強いられたことにより、これまでオンラインに抵抗があった人々の考え方が変わってきたと思うんです。そのタイミングだからこそオンライン教育の海外展開がより実現しやすくなったと感じています。

業界としてこのような可能性があるため、すでにオンライン教育においては他の業界からの参入が増えてきています。教育事業者として、参入企業との差別化を模索しながら、この状況をチャンスだと捉え事業に取り組んでいきたいです。

正木氏：弊社は「やる気スイッチという一生の財産を、すべての子どもたちへ。」というメッセージを掲げています。

私たちは学習において「何を学ぶか」よりも「どのように学ぶか」が重要だと考えています。21世紀型スキルと呼ばれるような「スキル」を学ぶことももちろん大事ではありますが、常に変動する世の中で人生を切り拓く力を得るために、やる気を出して自ら学ぼうとする生徒を1人でも増やせる仕組みを作ることが私たちの目標です。

生駒氏：「“社会で活躍できる人づくり”を実現できる最高の教育機関をめざす」、これが弊社のコーポレートビジョンです。

この話をするとき、私はいつも168という数字を使います。168は1週間の時間数で、週に1回1時間通ってくださっている生徒がいれば、168分の1は生徒が授業を受けにくる時間になります。ただ大切なのは168分の1ではなく、168分の167です。生徒と接しない時間にどれだけ影響を与えられるような1時間の指導をするかは、私たちの基軸にしている考え方です。

そしてもう1つ大事にしているのが、「成長実感型の教育」です。自己成長を自分自身も周りも実感できれば、そこから生まれる喜びや達成感が次の自己成長のエネルギーになる。その考えから、自己成長の見える化を行っています。

正木氏：自分たちが目標に向かって学び続け、成長し続ける姿勢を見せなければ指導は難しいと思いますし、生徒もついて来てくれません。目標の実現のためにこれからも邁進していきたいと思います。

執筆・編集＝笠原

株式会社ウィザス

株式会社やる気スイッチグループ